聴脳科学総合研究所と日本コンピューターにて聞こえのチェック支援事業を開始

日本コンピューター株式会社（本社：福岡県北九州市／代表取締役社長：中山秀喜）と株式会社聴脳科学総合研究所（本社：東京都港区／代表者：中石真一路）は、2026年4月より、聴脳科学総合研究所が提供する語音聴取チェック「みんなの聴脳力®チェック」を活用し、日本コンピューターが提供する介護予防・認知症予防プラットフォーム「脳活ラボ®」上で利用できる聞こえのチェック機能を共同で開発しました。

本機能は、「みんなの聴脳力®チェック」の仕組みを「脳活ラボ®」のサービスに取り入れることで、利用者が聞こえの状態を手軽に確認できるようにするものです。自分では気づきにくい聞こえの変化を把握し、必要に応じて相談や受診などの次の行動につなげることを支援します。

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連携の背景

加齢に伴う聞こえの変化は、本人が気づきにくい場合があります。また、聞こえにくさを放置すると、コミュニケーションの減少や社会的孤立など、日常生活のさまざまな場面に影響することがあります。世界保健機関（WHO）も、適切な対応がされていない難聴が認知機能や社会参加に影響し、認知症や認知機能低下のリスクと関連することを示しています。（出典：Deafness and hearing loss）

両社は、聴脳科学総合研究所の聞こえに関する知見とチェック技術に、脳活ラボの高齢者向けUI、継続利用を促す仕組み、自治体事業との接点を組み合わせ、聞こえの変化への「気づき」から「継続」「次の行動」までを支えます。

取り組みの概要

1. 脳活ラボへの機能組み込み

語音聴取チェック「みんなの聴脳力®チェック」の仕組みを活かし、介護予防・認知症予防プラットフォーム「脳活ラボ®」の中で利用できる機能として提供します。

2. 高齢者が使いやすく、続けやすい体験

大きく見やすい表示や、迷いにくい操作手順により、高齢者でも使いやすい画面を目指し提供します。

3. 結果を次の健康行動へ

チェック結果をもとに、必要に応じて耳鼻咽喉科への受診、自治体の相談窓口、補聴器相談などにつなげます。

4. 自治体の予防施策をデータで支援

本人の同意と適切な個人情報保護を前提に、実施状況や変化を把握し、自治体の介護予防施策に役立てることを目指します。

今後の展望

今後、両社は自治体や地域の相談窓口、医療・専門職との連携を検討し、聞こえのチェックを介護予防や認知症予防の取り組みに活用していきます。高齢者が地域で安心して暮らし続けられるよう、聞こえの変化への早期の気づきと継続的な健康行動を支援します。

株式会社聴脳科学総合研究所について

聞こえと脳に関する研究・啓発活動を行い、「みんなの聴脳力®チェック」などを通じて、聞こえの変化への気づきとヒアリングフレイル®予防の普及に取り組んでいます。
URL：https://chounouken.com/

※「脳活ラボ」は、日本コンピューター株式会社の登録商標です。
※「聴脳力」は、株式会社聴脳科学総合研究所の登録商標です。
※「ヒアリングフレイル」は、NPO法人日本ユニバーサル・サウンドデザイン協会の登録商標です。